社員の主体性が足りないと感じている人事もいるのではないでしょうか。
企業における従業員の主体性とは、自ら進んで物事に取り組む力のことです。
この力があれば、自分の言動や行動に責任感を持って仕事ができ、わからないことも知ろうとします。
望んだ結果にならなかったとしても、自己責任だと考えて反省し、対策を考えていくことができます。
能動的にも行動していくでしょう。
自分が行うべきことを探すことができるため、指示がなければ動けないということにはなりません。
変化にも早く気づき、成長も早いです。
逆に主体性がない人は言い訳ばかりしていたり、自分から動こうとしません。
指示以上のことをしようともせず、責任を追うことを恐れます。
主体性のある社員が多いほど業務効率がよく、会社に良い影響を与えるため、全体の力を引き上げたいと思う人事が少なくありません。
力を引き上げるために人事ができることを知り、取り組んでみてはいかがでしょうか。

まずは、原因を考えることから始めましょう。
本来、全ての人間が主体性を持っています。
しかし、それが発揮できないのは、発揮できない組織になっているのが原因かもしれません。
企業理念やビジョンが社員に浸透しておらず、方向性がわかっていないのが原因で個人の目標や課題設定ができていない可能性があります。
他の原因もありますが、組織の一体感や失敗を怖がらない環境を作るなど、社内での取り組みが必要です。
例えば、行動指針を意識づけるなどです。
行動指針を目のつく場所に掲げたり、一人一人に配布して方向性を理解してもらうことができれば組織に一体感が生まれます。
失敗を怖がらない環境を作るためには、従業員の声、考え方を受け入れる態度が必要です。
凝り固まった考え方を捨て、目的を達成するための手段は様々であるという柔軟な考え方が求められます。
自分の意見を聞いてくれる、考慮されているということが自覚できれば社員も一人一人責任を持って活発的に動けるようになるでしょう。
このように、主体性を引き上げるためには原因を理解した上で改善策を考える必要があるため、人事は意識して取り組んでみてはいかがでしょうか。