3月になると新年度に向けて準備をしなければならないため、バタバタするでしょう。
中には、先が見えないまま新年度を迎えることもあるはずです。
そのような状態でも、事業者は将来を見据えて目標を立て、社員を引っ張っていかなければなりません。
また、新年度に中期経営計画を策定することも大切です。
来期については考えている場合が多いですが、それよりも少し先を示す必要があります。
その理由は、企業としての目標が明確になり、利益を生み出す体制が整えられるからです。
しかし、中期経営計画は単に数字を並べるだけのもので、つくった後は放置してしまう人も少なくありません。
ほったらかしになる理由は、本気で取り組んでいないからです。
それだと、企業がどのように達成するのかの道のりがわからず、社員が果たすべき役割や、その役割を果たしたらどんな待遇があるのか不明なままになってしまいます。
曖昧にビジネスをしていても成功はしません。
このような理由を理解した上で、新年度に中期経営計画を作成して方針を明確にし、従業員に伝えましょう。

事業者がビジネスの目標を考えていても、それが従業員に理解されなければ意味がありません。
現状との差をどう埋めるのかを考えて、中期経営計画を作り全社に共有しましょう。
口頭で伝えるよりも文章で公表する方が、わかりやすいです。
また、一度きりではなく、ことあるごとに伝える努力も欠かせません。
事業者だけでなく、すべての従業員が企業の方針を理解し行動すると成功に繋がります。
すぐに成果が出るというわけではありませんが、行動しなければ成功はしません。
会社としての思いや意志を込めて作成してみてはいかがでしょうか。
ポイントは、経営理念から目標を考え、方針を立てていきます。
目標は10年後の売り上げ、利益率、ROA、無借金、新商品開発など社員が一丸となれる高いものが望ましいです。
それを達成するために向けた行動は現状とのギャップを考慮してください。
さらに、達成したときの成果も明確にしましょう。
成果の測定は業績管理制度を用いたり、人事評価制度を利用するといいかもしれません。